プロフィール

株式会社インカレックス代表取締役

古海裕介

GCS認定プロコーチ・RCA海外留学アドバイザー 法政大学経済学部卒業

2001年

東京コカ・コーラ株式会社入社。 大手流通営業職。

2005年

タヒチ・ランギロア島にあるリゾート、ホテルキアオラ財務担当取締役就任。日本市場のセールスマーケティングの他、ホテル内オペレーションにも精通。2011年から2013年の全面的なリノベーションを財務面とオペレーションの両面にて陣頭指揮。

2015年

異文化の下、外国人の部下と10年間に渡り奮闘。同グループの飲食メガフランチャイジー株式会社ヴィアンへ出向。おみやげ用スイーツの販路開発、拡販を担当し、関東ローソンでの販売を実現。

2017年

株式会社インバウンドジャパンにて、外国人留学生のサポート事業や外国人の人材育成、紹介事業部の立ち上げに参画。

2019年

海外人材に対する日本語・ビジネスマナー教育と教師の育成を主軸
とした人材育成事業会社、株式会社インカレックス設立。

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株式会社インカレックス取締役

佐藤綾子

日本語教師・日本語教育コーディネーターAYA 外国人向けビジネスマナー講師

1999年

1999年からヒューマンアカデミー日本 語学校東京校に勤務。非常勤講師を経て専任講師に。

2005年

3年後再び非常勤講師に戻り、独自の日本語教師の道をさぐり始める。留学生クラス・ビジネス日本語・研修生・帰国子女大手企業向け日本語研修も数多くこなし、初級からビジネス日本語クラスに到るまで様々な指導方法に精通。日本語教師向けに指導提案や勉強会なども行う。

2013年

日本教育振興協会教育研究大会において「非漢字圏学習者のための漢字ストーリーを使った漢字学習の実践報告~漢字の認識ストラテジーに着目して~」を研究発表する。

2016年

日本教育振興協会教育研究大会において「非漢字圏学習者のための漢字ストーリーを使った漢字学習の実践報告~漢字の認識ストラテジーに着目して~」を研究発表する。

2017年

日本語学校を退職後、短期間でのJLPT取得を目指し、また現地でのコミュニケーション能力育成にも着目した「脳を鍛えて日本語を習得する」新しい教材開発に着手。

2018年

日本語教育コーディネーターとして始動。ベトナムの教育機関で短期間で習得できる日本語の授業を展開。14日間でN5習得を実現。国内外の日本語教師育成のためセミナー&ワークショップ、教師のためのパーソナル日本語塾(個人相談)なども開催している。

2019年

1月日本語教師交流会JTサプリ(Supple-mentforJapaneseTeachers)を立ち上げる。3月日本ビジネス能力検定協会JBAAのビジネスマナー講師認定を受け、国内外でビジネスマナー講座を展開。企業で活躍する外国人人材とその講師育成に力を注ぐ。11月認定外国人向け日本ビジネスマナー講師養成講座を開始。2級心理カウンセラーを取得。

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株式会社インカレックス取締役

三浦妙子

人財育成コンサルタント

1996年

セイコーモータースクール(埼玉県指定自動車教習所)入社。普通自動車教習指導員資格取得し、教習指導員に従事。5年間でおよそ15,000名の教習指導を行い、規定時間内で修了できるセーフティードライバー育成ためのノウハウを習得。

2001年

三井物産系列人材派遣会社(株)エニーに入社し、大手家電量販店にて通信機器販売員として従事。大型店の販売店リーダーとして従事し、新人教育も担当。

2003年

現場から社内異動し、店頭販売トレーナーに従事。接遇研修をはじめ、販売トレーニングを実施。

2009年

りらいあコミュニケーションズ(株)(旧もしもしホットライン)のグループ会社である(株)アイヴィジットでフィールドオペレーションを中心としたアウトソーシング事業(主に訪問業務、窓口業務、店頭販売支援、イベント業務、営業支援、調査業務を中心とした業務)の品質管理部門に所属。当時、全国47拠点で展開される受託業務の現場で働くスタッフと管理者の人財育成プログラムと仕組みをゼロから構築。現場スタッフ教育をはじめ、現場管理者、研修トレーナーの育成、人財教育・育成に関わるイベント企画・実行、現場のモニタリングと業務改善指導、さらに外部大手企業への研修や覆面調査等も実施。

2017年

実績:大手家電量販店複数、大手通信会社多数、大手化粧品会社複数、大手不動産会社、大手印刷会社、大手旅行ツアー会社、大型公共事業多数(窓口業務、コールセンター、訪問業務、調査業務等)その他多数株式会社オピニオン、株式会社日本人材総合研究所入社

2019年

一般社団法人みらい人材総合研究所外国人積極活用研究会事務局に就任(人材 業界を中心とした外国人人材受け入れにおける研究会) 株式会社インカレックス役員として就任

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株式会社インカレックス顧問

三浦和夫

一般社団法人みらい人材総合研究所外国人積極活用研究会代表幹事

早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了後毎日新聞社に入社。
宇都宮支局、成田空港支局を経て東京本社社会部記者となる。
その間、中東・イスラエルの国立テルアビブ大学に国費留学を経験、イスラエルとエジプトの報道にも従事した。
同新聞社退社後、出版社の単行本編集に携わった後、1986年3月、労働者派遣法の施行に合わせて株式会社オピニオンを設立。新法の許可制で誕生する人材派遣業界向けの「月刊人材派遣」創刊の準備を行う。
創刊号発行は新法施行日の同年7月1日。創刊号の巻頭のページに当時の林労相が自ら執筆し、月刊誌の幅広い普及と労働者派遣法の周知に期待を寄せた。月刊誌はこのような経緯を経て新生・人材派遣業界唯一の専門誌として定着した。
他方、NHKテレビ他民放局、新聞各紙に労働者派遣法の運用と人材派遣業界の動き等について解説。
さらに、全国紙、エコノミスト、週刊東洋経済等のビジネス雑誌にも寄稿多数。その一方で、月刊人材派遣は1997年のILO労働条約の改正に伴い、月刊人材ビジネスと改称した。(労働者派遣と有料職業紹介の自由化が国際的に決まったため。)
単行本として、「派遣社員の活用の実際」(日本経済新聞)、「人材派遣の活用法」(東洋経済新報社)、「よくわかる人材派遣業界」(日本実業出版)等10冊の実用書を著した
他方、労働者派遣法の改正時時に参院厚生労働委員会の証人として厚生労働省から依頼を受けた。月刊誌創刊31年が経過した2017年9月号を以て発行事業を譲渡し、今後の新事業として外国人労働者の受発注の仲介と勉強会、講演会、日本とフィリピン、ベトナム等ASEAN諸国との間で外国人労働者受け入れに関するコンセンサス形成、さらに外国人労働者の積極活用に伴う法令改正等に関する政府への提等も行う予定。
外国人事業の母体は株式会社日本人材総合研究所(2013年設立)。設立以来、フィリピンのマニラと東京をシャトルして、在フィリピン日本大使館の推薦を受けてフィリピン政府関係者、認可エージェント幹部と接触して意見交換を行う。
その結果、日本にフィリピン人材労働者を送り出す団体JEPPCA(ジェプカ)、現在35社で構成)の結成に成功した。他方でハノイにも飛び、ベトナムの認可送り出し期間幹部とも接触してフィリピンモデルのベトナム版作りに着手している。ベトナムでも在ベトナム日本大使館が三浦和夫を政府機関の幹部に推薦している。
2019年3月(株)日本人材総合研究所から一般社団法人みらい人材総合研究所外国人積極活用研究会に事業を移し、代表幹事として活動。人材サービス企業を中心とした会員制の外国人雇用管理における勉強会等の活動を行っている。

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